母子手帳の海外普及と母子保健向上

母子手帳は、妊娠・出産・育児に関する健康記録を一冊にまとめた日本発祥の母子保健ツールです。日本では1948年に「妊産婦手帳」として導入され、その後「母子健康手帳」に改称・発展し、乳幼児死亡率の低下や母子保健の向上に大きく貢献してきました。この仕組みは、継続的な健康管理、予防接種記録、栄養指導、医療機関との情報共有を可能にする点で、特に医療インフラが整備されていない地域において高い有効性を発揮します。 世界に目を向けると、サブサハラ・アフリカをはじめとする途上国では、5歳未満児死亡率や妊産婦死亡率が依然として高い水準にあり、母子保健サービスへのアクセス改善が国際社会の重要課題となっています。医療記録の断片化や保健情報の不足により、適切なケアが受けられないケースも多く見られます。 こうした背景から、JICAを中心とした日本の政府開発援助（ODA）を通じて、母子手帳の海外普及が推進されてきました。アジア諸国での成功事例を経て、近年はアフリカ全域への展開も実現しており、現地の医療従事者や保護者への普及・活用支援が進んでいます。母子手帳の普及は物資提供にとどまらず、健康管理の知識・習慣の定着という行動変容を促す点で、持続可能な母子保健向上に資する取組として国際的に評価されています。