南海トラフ巨大地震での超広域医療救護体制の構築

南海トラフ巨大地震は、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界で発生が想定される地震で、政府の被害想定では西日本を中心に広い範囲で強い揺れと大津波が見込まれています。死者・負傷者が極めて多数に上るとされ、被災地内の医療機関も建物損壊、停電、断水、津波浸水などで機能が低下するおそれがあります。このため被災地内の医療資源だけでは対応が難しく、被災地外からの人員や物資の投入が不可欠になると考えられています。一方で、道路の寸断や空港・港湾の被害により、陸路を中心とした通常の搬送手段には限界があることが指摘されています。また、災害派遣医療チームであるDMATは主に急性期の対応を担うため、その後の慢性疾患への対応や避難生活の支援には、日本医師会のJMATや日本赤十字社の救護班、各種の医療・保健チームなど多様な担い手の関与が求められます。こうした多様なチームをどのように連携させ、広域で調整するかが課題となっています。