有馬純参考人が主として論じ、IEAがNZE（ネットゼロエミッション）シナリオ中心から現行政策シナリオ（CPS）・STEPSシナリオ中心へと転換したと説明しました。有馬参考人は「NZEシナリオは現実の排出量増加と大きく乖離している」と指摘し、IEAの最新エネルギー見通しでは新規石油・ガス投資の必要性が再び強調されていると述べ、現実路線への転換を賛成寄りで評価しました。また、COP30ではEU等が化石燃料利用を克服するロードマップ策定を主張した一方、ロシア・サウジアラビア等の資源国が強く反対したことも紹介し、国際的な対立構図を説明しました。

高橋雅英参考人は賛成寄りの立場から、LNGの中東依存度が2014年の28％から2025年には11％まで低下し、オーストラリア・アメリカ・東南アジアからの安定調達が可能になったと肯定的に評価しました。シェールガス由来LNGについては「日本がすでにアメリカ産を受け入れており、今後もLNG生産は右肩上がりで日本企業も購入契約を締結済み」と説明しました。一方でカタールのLNGインフラが攻撃を受けた場合の世界ガス市場の需給バランス崩壊と価格高騰リスクも指摘し、ホルムズ海峡迂回の観点から北米（アメリカ・カナダ）を現実的な調達先と位置付けました。有馬純参考人はLNG原油価格連動によるコスト上昇リスクを指摘し、鬼木誠委員はオーストラリアやモザンビークでの天然ガス開発が有力な多角化先である一方で課題もあると指摘しました。高橋参考人は民間企業主体の調達にNEXI保険やプロジェクトファイナンス等の政府支援が必要と主張しました。

有馬純参考人は「脱炭素至上主義にも脱炭素完全否定にも陥らずミドルロードを歩むべき」と主張し、「コスト上昇時には脱炭素のスピードを調整しつつエネルギー安定供給を最優先すべき」と条件付きで賛成の立場を示しました。また「電力価格を犠牲にした脱炭素政策は政治的・社会的・経済的に持続不可能」とも述べました。岩渕友委員は賛成寄りの立場から「国産の再生可能エネルギーは輸入化石燃料依存度を下げるエネルギー安全保障上のメリットがある」と主張し、原発ゼロを支持しました。高橋雅英参考人はオーストラリアの脱炭素と資源開発を技術的に支援すべきと主張しました。加藤泰浩参考人は「脱炭素化には鉱物資源が圧倒的な量必要であり、南鳥島レアアース開発が脱炭素化を進めるチャンスになる」と説明しました。

高橋雅英参考人は賛成寄りの立場から「アメリカのLNG大増産が続いており、中東情勢緊迫化時の代替供給源として機能する」と肯定的に評価し、「LPGの脱中東依存達成に大きく貢献したのはアメリカの石油・天然ガス大増産」と説明しました。また「LNG生産はアメリカで右肩上がりに増加し、今後五年以内に相当量が日本に入ってくる」とも述べました。有馬純参考人も「アメリカの化石燃料輸入は日本のエネルギー安全保障上プラスになる」と評価しつつ、アメリカ産原油・ガスの輸入対応のため精製設備への追加投資が必要と指摘しました。高橋参考人はシェールオイルの特性についても「ガソリン精製に向くが重油精製はやや難しく、カナダや中東の重質油で補完すべき」と提言しました。

赤松健委員が米国・イスラエルによるイラン攻撃でホルムズ海峡が事実上封鎖状態となり「日本のエネルギー安全保障・産業競争力に大きな影響を与える」と問題提起しました。高橋雅英参考人は中立の立場から状況を詳細に説明し、「イラン情勢急変によりホルムズ海峡を通過する石油は日量2020万バレル（世界消費量の20％）で迂回パイプラインでは代替不能」と指摘しました。海運保険が引き受けを拒否し船舶が実質通航できない状況についても「ここ数日数隻が通過しているが、海運保険が適用されないため安全予防策として通らないようにしている」と説明しました。イランが湾岸諸国のエネルギーインフラを攻撃しているとも報告し、石油備蓄254日分があるものの封鎖長期化で備蓄放出が不可避になると警告しました。後藤翔太委員がアメリカへの調達シフト時の中東諸国との外交関係を問いかけると、高橋参考人は「中東産油国への外交的理解を求めつつ、日本の技術支援で経済多角化を支援することで外交関係の亀裂を防ぐべき」と述べました。

加藤泰浩参考人が積極的に推進の立場から詳細を説明しました。「南鳥島EEZ全体の2％だけでもコバルト75年分相当のマンガンノジュールが存在する」と述べ、欧米企業（オールシーズ、ディープ・リーチ・テクノロジー）と連携して2027年に南鳥島沖での大規模揚鉱試験を計画中と表明しました。ハワイ沖で水深4300メートルから1日2000トンのマンガンノジュールを揚げた技術実績を紹介し、「転がっているものを拾うだけで環境への影響を抑えた開発が可能」と説明しました。八戸の大平洋金属社がハワイ沖で採取したマンガンノジュール3000トンを既に日本で精錬成功していることも報告し、最速5年以内の商用化を目指すと述べました。日本財団の支援のもと環境影響評価前段階の環境インパクトモニタリング試験を実施中とも説明しました。

岩渕友委員は反対寄りの立場から、三井物産・JOGMECの合弁企業が出資しJBIC・NEXIが公的支援するモザンビークLNG事業で住民への人権侵害が報告されていると指摘し、「自国の安全保障のために現地住民の人権・環境を犠牲にすることはあってはならない」と主張しました。高橋雅英参考人は賛成寄りの立場から、オペレーターのフランス・トタルエナジーズが現在フランスで訴訟を受けている状況を説明しつつ、「人権保護とビジネス活動は国際的な規約に沿って必ず実施されるべき」と明言しました。人権配慮の必要性自体については両者に共通認識が見られた一方、安全保障と人権の優先順位についての立場の差異が示されました。

加藤泰浩参考人が積極的に推進の立場から具体的な数値を示して論じました。「中国が30％ダンピングした場合は年間152億円、50％の場合は281億円の差額補填で産業へのダメージを大幅軽減できる」と試算し、「補填額は中国輸出規制による年間損失2.6兆円の1％未満であり費用対効果が高い」と説明しました。「中国がダンピングしてきたときにブロックするためには国の支援が絶対必要」と明言し、民間主体での開発を進めながらも国の支援は不可欠との立場を繰り返し強調しました。

加藤泰浩参考人が積極的に推進の立場から課題と展望を説明しました。「国内精錬事業は縮小傾向だが技術・設備はまだ残っており、設備投資すればレアアース泥の精錬は十分可能」と述べつつ、「設計者・技術者の多くが定年を迎えつつあり、技術が失われる前の今がラストチャンス」と強調しました。竹内真二委員も資料に「設計・技術者の多くが定年を迎えている」と記載されており課題があると問いかけ、これに対して加藤参考人は「技術継承を政府にしっかりやってほしい」と強く要望しました。また、レアアース泥精錬ではウラン・トリウムの残渣が出ないため従来の中国での精錬と比べてコストダウンにつながるとも説明しました。

加藤泰浩参考人は積極的に推進の立場から「中国はレアアース生産の69％、精錬では91％を独占しており、日本への輸出規制で四半期6600億円・年間2.6兆円の損失が見込まれる」と警告しました。中国が過去にアメリカのマウンテンパス鉱山をダンピングで閉山（2002年）に追い込んだ歴史を持ち同様の対抗が予想されると警告し、差額補填型支援と国産レアアース開発での対抗を主張しました。有馬純参考人も「重要鉱物の中国依存は中東石油依存・ロシアガス依存と同様の経済安全保障上の問題」と指摘しました。加藤参考人はさらに「中国はウラン・トリウムまみれの精錬を行っており廃棄物を野ざらしにして住民の健康被害が出ている」とも述べ、日本のレアアース泥がウラン・トリウムを含まないため精錬で優位性があると主張しました。

有馬純参考人は中立の立場から多角的に論じ、「再エネのコストは過去二十年で大幅に下がり主力電源になる可能性がある」と認めつつ、変動性再エネのシェアが一定以上大きくなると統合コストが非常に大きくなるという政府試算を引用し電力コスト上昇の可能性を指摘しました。また「日本に導入された再エネの大半が中国製パネルであり、重要鉱物でも中国がサプライチェーンを握る経済安全保障上の問題がある」と指摘し、「再エネは有力なオプションだが一本足打法には限界があり複数のエネルギー源の組み合わせが望ましい」と述べました。高橋雅英参考人は反対寄りの立場から「太陽光発電は晴天の日中にしか稼働できず主力電源になる可能性は低い」とし、「再エネは使える部分に限定し、大規模発電は火力・原子力に依存すべき」と主張しました。

高橋雅英参考人は「2024年度の発電比率は石炭火力28.5％・ガス火力31.8％で合計60％を占め、当面火力発電への依存が続く」と予測し、将来的な電力安定供給を見据えて火力発電を一定程度維持することが求められると主張しました。有馬純参考人は「2000年〜2024年に石油・石炭・天然ガス需要はすべて伸びており、新興国・途上国での化石燃料需要が大きい」と説明し、「脱炭素のスピードを調整しつつ、エネルギーコストの値札をチェックしながら必要に応じてアクセル・ブレーキを踏む対応が必要」と述べました。またガス価格高騰時には短中期的に石炭への依存も考えられると示唆し、大崎クールジェン（石炭火力＋CCS）のような技術による既存火力のCO₂削減アプローチを支持しました。

加藤泰浩参考人が積極的に推進の立場から詳細を説明しました。「南鳥島EEZのわずか1％でレアアース資源量1600万トンを確認、世界埋蔵量第3位相当でEEZ全体では世界一と推計」し、魚の歯・骨に1〜2万ppmという中国産の60〜70倍の品位のレアアースがあると述べました。水深5500メートルの海底からエアリフト方式で引き揚げる技術は石油開発で実績があると説明し、欧米企業との連携による揚鉱試験を日本財団の支援を受けて計画中と表明しました。産業化には乾燥重量で1日3500トンの揚泥が最低限必要とも述べました。南鳥島のレアアース泥はウラン・トリウムを含まないクリーンな資源であり精錬残渣が出ない優位性も強調し、レアアース泥採掘はマンガンノジュールより5年遅れの計10年以内の実用化を目指すと説明しました。松野明美委員が核廃棄物処理場との兼用案を提案したのに対し、加藤参考人は国際的コンセンサスの取得が難しいと述べました。

有馬純参考人が積極的に推進の立場から論じ、「福島事故以降の十五年間の空白で原子力人材が先細っており、原子力活用と新設推進で原子力技術を維持発展させることが重要」と主張しました。「福島事故以降、原子力の将来がないと見た学生が減ったのはやむを得ないが、先人が築いた原子力人材・技術を失うのはもったいない」と述べ、「再稼働推進と既存原発のリプレース・新規原発建設の見通しが、原子力セクターの継続を示すシグナルとして人材確保に不可欠」と主張しました。第七次エネルギー基本計画で原子力を将来も活用する方針が打ち出されたことは人材確保に向けた良いシグナルとして評価しました。

有馬純参考人は積極的に推進の立場から「ホルムズ封鎖下でガス価格高騰が電力価格に与える影響を最小化するためにも原発再稼働を急ぐことが当然の前提」と述べ、「再稼働を最優先し、運転期間を延長できるものは延長して最大限使うべき」と主張しました。高橋雅英参考人も「同じクリーンエネルギーなら原子力の方が適しており大規模発電には原子力を優先すべき」と述べました。一方、岩渕友委員は反対の立場から「福島第一原発は今も緊急事態宣言が出されたままであり、事故を起こせば取り返しのつかない被害をもたらす原発はゼロにすべき」と主張しました。高橋参考人は「西日本では大部分の原子炉が再開したが、東日本では再開が遅れている」と状況を説明し、加藤泰浩参考人は東日本での再稼働進展により東北での精錬所展開の可能性が広がると言及しました。

高橋雅英参考人は積極的に推進の立場から「ウクライナ侵攻以降のロシア産原油買い控えにより中東依存度が2019年の85％から2023年には95％まで上昇した」と説明し、「ホルムズ海峡封鎖を契機にアメリカ・カナダ・中南米・東南アジアからの輸入量を増やし中東依存度を段階的に下げることが急務」と主張しました。韓国が第一次トランプ政権時にアメリカ産原油輸入を決断し中東依存度を70％に下げた事例を紹介し、日本もトランプ政権との関係強化の中でアメリカ産原油受け入れ方針転換をすれば設備改良も迅速に可能と述べました。有馬純参考人も代替供給源の開発のため精製設備の見直し・追加投資が必要とした上で支持しました。後藤翔太委員がアメリカへの調達シフトで政治的圧力を掛けられるリスクを問いかけると、高橋参考人は「ホルムズ迂回の優先順位が高く北米調達を支持する」と答えました。

有馬純参考人は積極的に推進の立場から「2040年に原子力2割達成には再稼働だけでは不足しある程度の新増設が必要」と説明し、「新増設はリードタイムが長く現行事業環境では事業者が対応困難なため、安全規制の合理化・賠償無限責任の見直しなど政策的手当てが不可欠」と主張しました。高橋雅英参考人は「現在新設事業が進む3基では廃炉となる老朽炉の穴を埋められず、新設事業が本格的に進展する可能性は低い」と否定的見解を示しつつ、2023年導入の60年運転可能制度に触れました。岩渕友委員は「原発はゼロにすべき」との立場から新増設にも反対しました。有馬参考人は「SMRなど新炉型については新たな安全基準整備が必要であり、まず既存原発の再稼働・運転延長を最優先すべき」とも述べました。

高橋雅英参考人は積極的に推進の立場から「国家備蓄・民間備蓄合わせて254日分あり燃料不足は直ちに生じない」と述べつつ、「備蓄放出から市場流通まで2週間以上かかるため早期に国家備蓄の放出を決断すべき」と明言しました。「国家備蓄は防衛産品であるため放出には政治的決断が必要」とも説明し、松野明美委員の問いかけに対して、備蓄放出により価格抑制は可能だが「海峡封鎖長期化が続けば数か月後の調達価格上昇を通じ市場価格も引き上げられる」と警告しました。有馬純参考人はIEA・G7での国家備蓄放出に向けた議論が進んでおり、それが短期的対応の柱と述べました。

有馬純参考人が条件付き賛成の立場から論じ、「SMRは標準化しやすく途上国への導入に適した将来性が極めて高い技術」と評価しました。「日本企業もカナダ・アメリカと協力してSMR開発に参加しており、日本への導入可能性は当然ある」と述べつつも、「当面のリプレースでは新型軽水炉が優先される見込み」と説明しました。SMRなど新炉型の新増設には新たな安全基準の整備が必要であり、まず既存原発の再稼働・運転延長を最優先すべきとの立場も示しました。

加藤泰浩参考人が積極的に推進の立場から「石油資源開発で数十年の実績を持つアメリカ・ヨーロッパの技術を活用した共同開発を推進すべき」と提唱しました。欧米企業2社（オールシーズ、ディープ・リーチ・テクノロジー）と既に連携し揚鉱試験を計画中と表明し、「日米欧連携により環境保護を名目とした反対にも国際的に効果的に対応できる」と説明しました。「日本主導のジョイントベンチャーでイニシアティブを日本が保持すべき」と主張し、「アメリカ・ヨーロッパの技術を借りて多国間で共同開発し、アメリカにも供給できる体制をつくるべき」と明言しました。レアアース商業化後は価格の過度な低下より開発企業のインセンティブ確保を優先すべきとも述べました。

有馬純参考人が積極的に推進の立場から、第七次エネルギー基本計画にLNG長期契約確保および水素・アンモニア・CCSによる脱炭素化が含まれていると説明しました。「石炭とアンモニアの混焼、水素と天然ガスの混焼などの技術を日本だけでなくアジア地域にも輸出できる」と積極的に評価し、「化石燃料をクリーンに使う技術がアジアのカーボンフットプリント削減に寄与し日本が技術で勝機をつかめる」と述べました。AZECの文脈でも同様の技術輸出の可能性を肯定的に言及しました。

有馬純参考人が賛成寄りの立場から、「ガス価格高騰時に電力価格上昇を抑えるため石炭火力の位置付けを見直す必要が生じる可能性がある」と示唆しました。LNG原油価格連動によるコスト上昇リスクを踏まえ、「短中期的に石炭に頼る事態も考えられる」と述べました。大崎クールジェン（石炭火力＋CCS）については「石炭火力を使いながらCO₂を削減できる有効なオプションであり、ASEAN諸国への輸出技術としての将来性がある」と評価しつつ、「まだ実証段階でコストが高く商用化に向けたコスト削減が当面の課題」とも指摘しました。高橋雅英参考人はオーストラリアが石炭火力廃止を表明しながら輸出向け石炭鉱山の生産は継続するという矛盾した状況にあると指摘しました。

有馬純参考人が積極的に推進の立場から、「第七次エネルギー基本計画で再エネと原子力を共に最大限活用する方針が打ち出されたことを高く評価する」と明言しました。これまでエネルギー基本計画に残り続けた「原子力依存を可能な限り低減」という文言から脱却したことを特に評価し、再エネシェア4〜5割・原子力2割という2040年断面のエネルギーミックス目標を説明しました。原子力を再エネと並んで位置付け将来的に活用する方針が示されたことが、原子力セクターの人材確保や技術継承にも良いシグナルを与えると繰り返し述べました。

高橋雅英参考人は「日本の製油所が中東産原油ブランド向けに設計されているためアメリカ産等の精製にコストがかかる」と指摘し、「アメリカのシェールオイルは軽質油のため日本の製油所では重油等が取れなくなりブレンドが難しい」と説明しました。カナダや中東の重質油で補完すべきと提言しつつ、「原油需要が年間2％減少し製油所・ガソリンスタンドが閉鎖される中、民間企業の追加投資は非常に躊躇される状況」とも述べました。竹内真二委員が政府の補助支援策の検討状況を問いかけたのに対し、高橋参考人は「製油所の設備改良投資に関する政府内での議論は自分の知る限り行われていない」と答えました。有馬純参考人は代替供給源への対応のため精製設備の見直し・追加投資をエネルギー安全保障上必要な投資として支持しました。

ホルムズ海峡の事実上の封鎖を契機として、中東依存からアメリカ・カナダ等への調達多角化と国家備蓄の早期放出が喫緊の課題として認識され、原子力の再稼働加速・新増設政策の環境整備と南鳥島沖資源開発への国の支援が重要な政策課題として浮き彫りになりました。脱炭素目標については放棄せずスピードを柔軟に調整するミドルロードが支持された一方、中国によるレアアース精錬独占への対抗として差額補填支援や日米欧連携による海底資源開発の早期実用化の必要性が強調されました。